QDレーザ、量子ドット技術は研究開発段階で売上全体の約13%にとどまる

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要約 · なぜ重要か

東証グロース上場のQDレーザが手掛ける量子ドットレーザ技術は、データセンターの熱・電力問題を解決する次世代技術として期待を集めているが、2026年3月期の売上高13億7,200万円のうち量子ドット関連の売上は約13%の1億7,400万円にとどまり、依然として研究開発段階にある。元機関投資家の泉田良輔氏は、同社が特許を取得せず製造ノウハウを秘匿する戦略について、かつてプラズマテレビが液晶テレビに敗れた歴史と同様に、量産化やエコシステム形成で後れを取るリスクがあると指摘する。2027年3月期の会社予想ではTDKへの特許一部譲渡による特別利益約5億円で純利益4億4,100万円の黒字転換を見込むが、営業利益予想は300万円にとどまる。現在、光電融合の分野ではNVIDIAなどが採用するELS方式が先行しており、量子ドット技術が業界標準となるかは不透明な状況だ。

資産への影響 2

Spatial Computing / AR/VR▼ · 1 銘柄
QD Laser, Inc.
6613
▼ ネガティブ技術関連度

Quantum dot technology still in R&D stage, low revenue contribution, and risk of falling behind competitors like NVIDIA's ELS method.

Electrification & Mobility▲ · 1 銘柄
TDK Corporation
6762
▲ ポジティブ資本関連度

QD Laser partially transfers patents to TDK, generating an extraordinary gain of about 500 million yen for QD Laser, but TDK's role is as buyer, not central to the story.