Monero

プライバシー重視の暗号通貨モネロは、今後のプライバシー強化に向けた大規模なテストを控え、ベータ版ストレスネットソフトウェアの新バージョンを公開した。今回の公開は、次のテスト段階に向けたネットワークの継続的な準備の一環である。ソフトウェアのバージョンやテスト日程に関する詳細は明らかにされていない。

匿名性の高さを特徴とする暗号資産モネロ（XMR）が8月に約44％急騰し、時価総額ランキングで12位に浮上した。CoinMarketCapのデータによると、XMRは7月31日の358.34ドルから8月31日には517.64ドルへ上昇し、時価総額も約67億ドルから約97億ドルに拡大した。警察庁の令和8年警察白書で、犯罪収益を匿名性の高い暗号資産に換えていたグループの事例が紹介されたことも注目を集めた。一方、大手取引所では規制強化により取り扱いが縮小しており、Binanceは2024年2月に全取引ペアを上場廃止、Krakenも同年10月に欧州経済領域の利用者向けに取引を停止した。しかし、取引所を介さない交換の動きは広がっており、暗号資産交換サービスWagyu.xyzは8月14日、2026年1月のサービス開始以降、XMRの累計取引高が7億ドルを超えたと発表した。また、異なる暗号資産を直接交換できるTHORChainへのモネロ統合が注目されており、8月24日にプロトコルアップグレード「v3.20」で対応機能を実装したが、本番取引はまだ始まっておらず、ネットワーク安定性を優先して提供を1〜2週間延期している。大手取引所に頼らない売買経路の拡大やTHORChain統合への期待が、足元のXMR価格を支える材料となっている。

オランダ国家サイバーセキュリティセンター（NCSC）は、AppleのmacOSに搭載される画面共有機能の脆弱性が実際に悪用され、複数のMacが乗っ取られて暗号資産モネロの採掘マルウェアが設置されたことを確認したと発表した。攻撃を受けたのはいずれもインターネット経由で画面共有機能へアクセス可能なMacで、攻撃者は管理者権限を取得した上でモネロの採掘ソフトを導入していたという。問題となったのはmacOSの認証処理に関する不備で、正しい認証情報がなくてもネットワーク経由で画面共有機能へアクセスできる可能性があった。Appleは8月6日、macOS Tahoe 26.6.1、Sequoia 15.7.9、Sonoma 14.8.9で修正を実施し、認証状態の管理を改善することで不正な認証試行を防ぐ対策を講じた。セキュリティ企業Huntressは、この脆弱性について認証前の処理を悪用して第三者の接続を正規利用者として扱わせる仕組みであり、画面共有用パスワードを変更・削除しても根本的な対策にはならないと分析している。Huntressの調査では、インターネット上には数万台規模の影響を受ける可能性があるホストが存在するとされ、同社は画面共有機能を利用しているすべてのユーザーに対し速やかなアップデートの適用を呼び掛けている。また、米サイバーセキュリティ・社会基盤安全保障庁（CISA）は、この脆弱性のCVSS評価を7.1から9.8へ引き上げた。

ある暗号資産のクジラが、Hyperliquid取引プラットフォームを通じてモネロに1430万ドルのレバレッジロングポジションを開設した。このポジションは、プライバシー重視の暗号資産が475ドルから516ドルの範囲まで上昇することに賭けている。