Yamaha Motor Co., Ltd.

ヤマハ発動機は、売上の2割に過ぎないマリン事業が主力のランドモビリティ事業を上回る利益率を誇る構造を持ち、2026年8月には株価が1カ月で3割超上昇した。2025年12月期の売上収益2兆5,342億円のうち、マリン事業は5,276億円で構成比20.8％だが、営業利益率は10.2％とランドモビリティの6.7％を上回る。一方、アウトドアランドビークル事業は売上1,485億円に対し営業損益が▲398億円と赤字で、連結利益を圧迫した。2026年8月3日の終値1,333円から同月24日には1,973円まで上昇し、8月27日終値は1,907円。直近のPERは10.88倍、PBRは1.48倍で、通期の営業利益予想は2,600億円、当期利益予想は1,700億円に引き上げられている。

ヤマハ発動機は2026年8月に発表した中間決算で通期見通しを上方修正し、株価が急騰、3連騰で4割高となり、現在は1963円で取引されています。上期の売上収益は1兆4980億円（前年同期比+17.2％）、営業利益は1575億円（同+88.6％）で過去最高となり、通期予想は売上2兆9000億円（前期比+14.4％）、営業利益2600億円（同+105.7％）へ増額されました。一方、配当金は期首予想の1株50円（前期比15円増配）に据え置かれ、株主優待は2026年から1年以上の保有が条件となるなど変更されました。今後は追加の株主還元策と、半導体関連のロボティクス事業（今期利益7.4倍の125億円計画）への期待が焦点です。

ヤマハ発動機は2026年12月期通期業績予想を上方修正し、売上収益を2兆9,000億円、営業利益を2,600億円、純利益を1,700億円に引き上げた。中間決算は売上収益1兆4,980億円、営業利益1,585億円、最終利益1,139億円と大幅な増収増益で、ロボティクス事業が黒字転換した。一方、赤字が続くアウトドアランドビークル事業について、米国ジョージア州工場でのROV生産終了や約300名の人員調整を含む構造改革を実施し、一過性費用約120億円を計上する。配当予想は1株50円で据え置いた。

ヤマハ発動機が2026年12月期の通期連結業績予想を大幅に上方修正し、株価が19%超急伸して終値1,805円をつけました。2026年12月期第2四半期（中間期）の決算は、売上収益が前年同期比17.2%増の1兆4,980億円、営業利益が88.6%増の1,585億円、親会社の所有者に帰属する中間利益が114.7%増の1,139億円となりました。この好調を受け、通期の売上収益予想を2兆7,000億円から2兆9,000億円へ、営業利益予想を1,800億円から2,600億円へ、純利益予想を1,000億円から1,700億円へとそれぞれ引き上げています。業績をけん引したのは二輪車を中心とするランドモビリティ事業で、中間期の営業利益1,127億円は前年同期比89.8%増となり、マリン事業も営業利益460億円と18.3%の増益を達成しました。一方、不振が続くアウトドアランドビークル事業では構造改革を発表し、中間期の営業損失は120億円と前年同期の137億円から縮小しています。

日経平均は小幅に反発し、前営業日比0.32%高の6万3957円53銭で取引を終えた。企業の決算発表が相次ぐ中、好業績銘柄への買いが相場を支えた一方、為替の円高警戒が上値を抑え、指数の方向感は乏しかった。トヨタ自動車は通期純利益予想が市場予測に届かず1%超安となり、三菱重工業やヤマハ発動機は決算を受けて大幅高。東証プライム市場の売買代金は10兆2837億3600万円だった。

ザックス・インベストメント・リサーチは、厳しい世界需要環境にもかかわらず、BYD、NIO、ヤマハ発動機を買い推奨の海外自動車株として挙げている。ザックスの海外自動車業界は、中国での内需減退、欧州での利益圧力、日本での基調的な需要低迷に直面しており、同業界の2026年の利益予想は過去1年で38.7％下方修正された。ヤマハは利益回復が見込まれ、ザックス・コンセンサス予想による2026年度の1株当たり利益は前年比595％増を示唆している。BYDは垂直統合と海外展開を通じて競争力を強化し続けており、2026年と2027年の1株当たり利益のコンセンサス予想はそれぞれ前年比28％増、22％増を示唆している。NIOはより強い成長段階に入りつつあり、ザックス・コンセンサス予想による2026年と2027年の最終損益はそれぞれ前年比86％改善、137％改善を示唆している。

ヤマハ発動機は、ホンジュラスのコパン遺跡群における研究プロジェクトを支援する。このプロジェクトは、小松大学、静岡大学、ホンジュラス国立自治大学が共同で実施するもので、LiDARを用いた周辺森林と地形の計測・解析を通じて、未発見の文化遺跡や自然遺産の特定を目指す。ヤマハ発動機の森林デジタル化サービスを活用し、2026年4月に実施した初回の航空レーザースキャンでは、高密度点群データが生成され、森林構造や50センチメートル規模の地表特徴が可視化され、人為的構築の可能性がある多数の地形が特定された。このデジタルツインは、発掘前の景観と環境条件を将来世代のために保存するのに役立つ。ヤマハ発動機は、この技術を世界中の文化・自然遺産の調査と保存に拡大する計画である。