TCL Zhonghuan Renewable Energy Technology Co Ltd

2026年の中間決算発表シーズンが終了し、太陽光発電企業の半期報告からは、業界の淘汰が後半戦に入った兆候が浮かび上がった。人員削減は製造部門から研究開発部門へと広がり、蓄電事業は「第二の成長曲線」から「事業の半分を占める柱」へと変化した。同時に、一部の企業は自主的に減産し、プロジェクトを中止し、さらには太陽光発電資産を切り離す動きを見せている。界面新聞がまとめた主要太陽光発電企業13社の中間報告によると、上半期の合計売上高は2162億9700万元で、前年同期比18.56％減少した。親会社株主に帰属する純損失は184億7300万元で、損失額は前年同期比14.43％拡大した。このうち、黒字を確保したのは陽光電源とカナディアン・ソーラーの2社のみで、陽光電源は親会社株主に帰属する純利益52億5900万元で首位となったが、前年同期比32.01％の減少だった。通威股份は51億1900万元の損失で最大の赤字となり、隆基緑能は36億8400万元の損失だった。人員削減については、通威股份、隆基緑能、TCL中環の3社が上半期に新たに計上した退職給付は合計で約2億1500万元となり、7社の従業員への現金支出は前年同期比でいずれも縮小した。事業転換については、蓄電が主要モジュール企業の標準装備となり、天合光能の蓄電出荷量は前年同期比188％増加し、カナディアン・ソーラーの大型蓄電販売は前年同期比103.3％増加した。また、協キン科技は全面的な戦略転換を開始し、大全能源は約60億元を投じてAIDC配電事業への参入を計画し、TCL中環は119億6000万元を投じて半導体プロジェクトを建設する計画だ。自主的撤退については、カナディアン・ソーラーが揚州の14ギガワット単結晶シリコンウエハー増産プロジェクトを中止し、風範股份は1億7900万元で蘇州晶櫻光電の株式60％を譲渡し、太陽光発電製造資産を整理した。国家市場監督管理総局のデータによると、上半期に全国で太陽光発電関連企業5089社が抹消登記され、前年同期比8.3％増加した。

TCL中環は8月26日に半期報告書を開示した。2026年上半期の営業総収入は143億1500万元で、前年同期比6.84%増となったが、上場企業株主に帰属する純利益は32億400万元の赤字だった。前年同期の42億4200万元の赤字からは縮小した。報告期間中、電池モジュール事業の出荷量は市場の逆風の中で前年同期比29%増となり、うちBCセルやハーフカット新製品など高効率製品の出荷比率は15%を超えた。戦略的顧客の集中調達における入札規模は上位に入り、同事業の営業収入は前年同期比47%増となった。第2四半期のモジュール販売収入はすでに太陽光材料を上回った。また、シリコンウエハーの海外出荷は前年同期比3.7倍、モジュールの海外販売量は前年同期比4倍となり、新エネルギー太陽光事業全体の販売収入は112億7000万元で、前年同期比6.0%増となった。

太陽光発電業界の上半期業績予想によると、隆基緑能、通威股份、TCL中環の3社合計で100億元を超える赤字が見込まれている。第一財経記者の集計では、業績予想を開示した上場太陽光発電企業21社の赤字合計は130億元から168億元に達し、うち通威股份は48億元から54億元の赤字と業界最大の赤字幅となる見通し。隆基緑能は34億元から38億元の純損失、TCL中環は30億元から33億元の赤字だが、赤字幅は前年同期比で22.21％から29.28％縮小した。中国太陽光発電業界協会の元事務局長、王勃華氏は寧波での上半期会合で、業界は需給のミスマッチ、需要縮小、貿易障壁の強化という三重の圧力に直面しており、深い調整局面が長期化していると述べた。一方で、補材分野では逆風を突く動きが見られ、德業股份の上半期純利益は26億6800万元から27億2800万元と、前年同期比75％以上の増加を見込む。福斯特の純利益も前年同期比75.35％増加した。業界内では、強制国家標準の公布、旧式生産能力の退出、電力市場化改革の深化に伴い、太陽光発電の売電価格に底打ち反発の兆しが出ており、業界の転換点は遠くないとの見方が出ている。